歯科矯正は医療保険が適用されないのですか？

基本的に歯科矯正は医療保険の適用外ですが、症状によっては適用とできる場合もあります

一般的な歯科矯正は自由診療のため、医療保険が適用されません。

自由診療は自費診療とも呼ばれるもので、施術費の全額をお客様が負担する仕組みになっています。

しかし、先天性疾患に起因する歯科矯正などの場合は保険が利用できる場合もあります。

また、医療費控除などを利用する事で費用面の負担を軽くすることも可能です。

気になる場合は事前に確認しておくとよいでしょう。

歯科矯正の施術費は医療費控除の対象です

歯科矯正は医療保険の適用が難しいと言われており、なかなか施術に踏み切れない方もいるでしょう。

しかし、歯科矯正にかかる施術費は医療費控除の対象となる場合もあるため、負担額を減らすことができます。

医療費控除とは、年間10万円以上の施術費を支払ったときに、納めた税金の一部が還付されるものです。

確定申告の時期に自分で申告すると、一定の金額の所得控除が受けられます。

5年前までさかのぼって申告することができますから、以前受けた歯科矯正の施術費に対しても申告しておきましょう。

医療費控除を受けるためには領収書が必要です。

歯科矯正以外の施術費も含めることができますから、医療機関から受け取った領収書だけでなく、通院にかかった経費、ドラッグストアで買った医薬品のレシートなども取っておきましょう。

ただし、医療費控除の適用となるのは、施術が必要だと認められた場合です。

噛み合わせを改善する場合や、歯並びの悪さで虫歯になる恐れがあって歯科矯正の施術が必要な場合に適用されます。

気になる場合は医師へあらかじめ聞いておきましょう。

医療保険が使える歯科矯正もあります

歯科矯正の場合、基本的には保険適用が難しいですが、しかし、すべての歯科矯正で医療保険が使えないわけではありません。

症状や矯正施術を行う原因によっては、保険適用が可能となるケースもあります。

適用となるのは、厚生労働大臣が定める先天性疾患に起因した歯科矯正です。

この場合、保険が使えるのは厚生労働大臣が定める医療機関のみに限るため、事前に確認しておきましょう。

医療保険が使える疾患とは、顎変形症などの先天性疾患です。

顎変形症は、顎の骨がずれて噛み合わせの問題が生じています。

先天性異常が当てはまらない場合でも、顎変形症は多くの方が対象となる可能性があるでしょう。

なぜなら、出っ歯や受け口の場合、顎の骨に問題があるケースが少なくないからです。

顎変形症では出っ歯といわれる上顎前突症、受け口といわれる下顎前突症などがあります。

ほかにも上下の顎の位置がずれていて、左右の噛み合わせが非対称となるケースも保険の対象になるでしょう。

前歯が噛み合わない場合や、前歯が噛み込みすぎる場合も顎変形症です。

歯科矯正は民間の医療保険も対象となることがあります

歯科矯正の費用が気になるなら、民間の医療保険からおりる給付金についても確認しておくといいでしょう。

通常、歯科矯正では、民間の医療保険の給付対象となることは難しいでしょう。

虫歯の施術、入れ歯、インプラント、歯の矯正、ホワイトニングなどはもともと対象外となっている場合が多いからです。

給付対象となる可能性があるのは、歯科矯正で特定の手術が必要な場合です。

顎の大掛かりな手術が必要になり、骨を移植するようなケースでは、民間の医療保険の給付対象となる可能性があるかもしれません。

大学病院の口腔外科で手術をした際に確認してください。

また、骨髄炎を発症した場合も対象となる可能性があります。

これは、常在菌のブドウ球菌が骨に入り込み炎症をおこすもので、長期間虫歯を放置していたときにも入り込むことがあるでしょう。

ほかにも、歯の根にのう胞ができた場合や、腫瘍ができた際の手術なども、給付対象となる可能性があります。

歯科矯正では、重度の出っ歯、受け口で骨を削る場合に対象となる可能性があります。

保険会社によっても給付対象条件は異なるため、それぞれ確認しておくとよいでしょう。

（まとめ）歯科矯正は医療保険が適用されないのですか？