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出っ歯の治療は保険が適用される?

先天性疾患の場合は出っ歯治療で保険が適用されます


出っ歯の治療には期間が長くかかる場合が多く、それに応じて費用もかさんでいくものです。

出っ歯の治療には保険が適用されるので、対象の方は頭の片隅に入れておくと良いでしょう。

1982年4月から、特定の先天性疾患に対する矯正治療において保険の適用が始まりました。

歯列の矯正治療を要する先天性疾患は数多く存在しますが、なかでも最も有名な症例が口唇裂・口蓋裂と、外科的な治療が必要な顎変形症です。

これらの先天性疾患を除いて、一般的な矯正治療には保険が適用されず、治療費は全額自己負担となります。

口唇裂と口蓋裂は先天性の形成異常です

口唇裂・口蓋裂とは、上唇と口蓋が裂けた状態で生まれてくる先天性の形成異常です。

口蓋とは、上顎の歯列の内側を指します。

胎児が胎内で成長するとき、左右から伸びてくるいくつかの突起が癒合して顔が形成されます。

そのとき、突起同士の癒合がうまくいかないと、その部分に裂け目が残ってしまします。

その結果として、唇が裂けたり、口蓋が裂けて口蓋と鼻腔が繋がってしまうのです。

これらの異常はいくつかの合併症があります。

口唇裂と顎裂の合併は唇顎裂(しんがくれつ)、顎裂と口蓋裂の合併は顎口蓋裂(がくこうがいれつ)、唇裂・顎裂・口蓋裂の合併は唇顎口蓋裂(しんがくこうがいれつ)と呼ばれています。

口唇裂・口蓋裂には、審美的な障害のほか、哺乳障害や摂食障害、発音障害などが見られます。

そのほかにも、歯の成長が阻害されたり、歯列に影響が出ることがあります。

顎変形症は矯正治療をしてそのあとに外科手術をします


顎変形症は、1990年4月より保険適用となりました。

この症状は、骨の形や大きさの異常や、位置の平衡が崩れることが原因で起こります。

審美性が悪くなるだけでなく、咬み合わせが悪くてうまく咬めない、話づらいといった問題が生じてしまいます。

顎変形症には、上顎前突症と下顎前突症、さらには開咬症、非対称症、下顎後退症などの種類があります。

顎変形症を治すには、手術前に矯正治療をして、そのあとに外科手術をします。

手術は、骨の成長が止まる時期に行います。

手術後に最終的な咬み合わせの調整を目的に矯正治療を行うため、治療は長期にわたることになります。

顎変形症の手術は全身麻酔をして行います。

手術は口の中から行われるので、顔の皮膚を傷つけたり、表面に跡が残ったりはしません。

手術では、顎の骨を切ったり、骨を移動することで、咬み合わせを調整したり、左右のバランスを調整します。

保険を適用せずにかかる費用は様々です

保険が適用されない一般的な治療にかかる費用は、施術が必要な部位や範囲によって変わります。

前歯だけの治療なら基本料30~40万円で、舌側矯正の装置料が15万円、総額で50~55万円になります。

上顎全体の矯正なら基本料50~60万円で、装置料が25万円、総額80~90万円になります。

上顎と下顎全体の矯正では基本料が90~100万円で、舌側矯正の装置料が40万円、総額で140~50万円になります。

治療費が高額である場合、分割やローンでの支払いも可能です。

歯科医院向けに作られた信販会社にデンタルローンを申し込む方法や、ご自身で契約されているクレジットカードで分割して支払う方法、銀行や信用金庫の多目的ローンで支払う方法もあります。

また、信販会社を通さずに治療する医院と直接分割払いの契約をすることも可能です。

医療費控除で、確定申告の際に所得控除を受けることもできます。

自分や家族のために年間十万円以上の医療費を支払った場合に、適用される制度です。

(まとめ)出っ歯の治療は保険が適用される?

1.先天性疾患の場合は出っ歯治療で保険が適用されます

保険が適用されるのは先天性疾患だけとなっています。

先天性疾患には口唇裂・口蓋裂と外科的な治療が必要な顎変形症があります。

一般的な矯正治療は全額自己負担となります。

2.口唇裂と口蓋裂は先天性の形成異常です

口唇裂・口蓋裂とは、上唇と口蓋が裂けた状態で生まれてくる先天性疾患で、胎児が胎内で成長するときの異常が原因です。

いくつかの合併症があり、審美的な障害のほか、哺乳障害や摂食障害、発音障害などが見られます。

3.顎変形症は矯正治療をしてそのあとに外科手術をします

顎変形症は噛み合わせが悪くなったり、話づらいといった問題も生じてしまいます。

顎変形症にはいくつか種類があり、治療は外科手術を行います。

外科手術では顔の表面を傷つけることなく、骨を切ったり移動することで咬み合わせを調整します。

4.保険を適用せずにかかる費用は様々です

保険が適用されない一般的な治療にかかる費用は、治療する部位や範囲によっても異なります。

治療費が高額である場合は、治療している医院と直接分割支払いの契約をする方法もあります。

また、医療費控除で確定申告の控除を受けることも可能です。

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